EV（電気自動車）にのったことありますか？

世界（日本以外？）で急速に台数を伸ばしているEV

百聞は一見に如かず、見た目の違いよりも体験した時の違いを感じるでしょう。

誤解を恐れずに言うと、スマホにタイヤの付いたゴーカートです。

何が一番感動したか？

・簡素なデザイン（およそ高級車とはいいがたい内装）

・コンソールは大画面タブレット（エアコン・ナビ・周囲の情報全て集約）

・回生ブレーキ（アクセル話すと減速します）

・加速の良さ（アクセル踏んで3秒で時速100キロ到達）

今までの車の常識から外れた乗り物です。

そして何しろ環境に良い。

排気ガスを出さないからクリーンで環境に優しいんだ！ということです。

既にヨーロッパではEVへの移行が凄いスピードで行われていると、その背景にあるのがカーボンニュートラルなんです。

もうこのカーボンニュートラル、今後20年30年のキーワードになることは間違いなさそうです。

日本でも菅総理が2020年10月の臨時国会で「2050年カーボンニュートラル宣言」をおこなっております。

しかし、「カーボンニュートラル」って、そもそもどういうことなのでしょう？CO2排出を減らすことだろうな…と、なんとなく想像がつくものの、なかなか口で説明してくれと言われると難しい。そこで今回は「カーボンニュートラル」について、さくっと解説しましょう。

まず菅総理の宣言の内容ですが…

「我が国は、2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします」

まず着目すべきワードは温室効果ガスについて、「排出を全体としてゼロにする」とのべているところです。

この「全体としてゼロに」というのが味噌なんです。

これは「排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロにする」ことを意味します。

つまり、排出を完全にゼロに抑えることは現実的に難しいため、排出せざるを得なかったぶんについては同じ量を「吸収」または「除去」することで、差し引きゼロ、正味ゼロ（ネットゼロ）にしましょう！ということです。

これが、「カーボンニュートラル」の「ニュートラル（中立）」が意味するところです。

要するに出さなきゃいけない分、その分ちゃんと吸収しようね！というこういうことです。

まぁとにかく、まずは排出する温室効果ガスの総量を大幅に削減することが大前提となります。

しかし、排出量をゼロにすることが難しい分野も多くありますよね。

そこで、これら削減が難しい排出分を埋め合わせるために、「吸収」や「除去」をおこないます。たとえば、植林を進めることにより、光合成に使われる大気中のCO2の吸収量を増やすことが考えられます。

では、いつまでにカーボンニュートラルが必要なのでしょうか？

2020年から運用開始した、気候変動問題に関する国際的な枠組み「パリ協定」では、「今世紀後半のカーボンニュートラルを実現」するために、排出削減に取り組むことを目的とする、とされています。

では、どの国がカーボンニュートラルを目指しているのでしょうか？

2021年１月20日時点では、日本を含む124か国と1地域が、2050年までのカーボンニュートラル実現を表明しています。これらの国の、世界全体のCO2排出量に占める割合は37.7%となります（エネルギー起源CO2のみ、2017年実績）。

2060年までのカーボンニュートラル実現を表明した中国も含めると、全世界の約3分の２を占めており、多くの国がカーボンニュートラルの旗を掲げていることがわかります。

中国を加えると37パーセントが一気に約2/3まで増えるとということは中国の影響力がいかに大きいか分かりますね。

さぁ、そんなカーボンニュートラルですが、一体何人がちゃんと理解しているのか？

調査は、大手広告会社の「電通グループ」が、10代から70代までの消費者を対象にアンケート形式で行い、1400人から回答を得ました。

「カーボンニュートラル」についてどの程度知っているか尋ねたのに対し、「内容まで知っている」と答えた人の割合は14.6％でした。

でしょうねぇ…

カーボンニュートラルって言われても、は？何それ？ってひとがほぼ全員ということです。

とは言え、確実に世界はそちらの方に動いているので、先程のEVのように、われわれの生活に直結する話題ですので、今のうちに理解しておいて損はないですね。

ちなみに、政府が脱炭素に向けて定める14の重点分野についての認知度は

「車の電動化」が70.6％

リサイクルなど「循環型社会の実現」が、65.2％

に上ったものの、大半の分野では50％未満にとどまり、

2050年までの脱炭素社会の実現を政府が目標に掲げる中、国民の理解が課題となっていることが浮き彫りになった形です。

一方、再生可能エネルギーの導入拡大による電気料金の値上げなど、脱炭素への取り組みで商品やサービスの価格が上がることについては、およそ74％が「許容できる」と回答しています。

技術の進歩によって形而上的にモノやサービスが進化すると言われている2030年代から2050年代。

町にはEVが溢れガソリン車は過去の遺産になるかもしれません…かつてのガラケーがそうだっとように…